傾いた家を放置すると危険!的確に補修し耐震診断で倒壊を防ごう!

2021.4.30

傾いた家を放置すると危険!的確に補修し耐震診断で倒壊を防ごう!

家のドアや窓が閉まりづらい、隙間風が入るなどの症状が出ている場合、家が傾いている可能性があります。このような傾いた家に住み続けていると、さまざまなデメリットが発生するかもしれません。

この記事では、傾いた家の対処法と傾きを直すための方法について解説していきます。そして、家が傾いていないか心配な方には、耐震診断についても詳しくお教えします。ご自宅で、より快適で安全に暮らすための知識として参考にしてください。

傾いた家を放置すると危険!的確に補修し耐震診断で倒壊を防ごう!

ドアや窓が閉まりづらい、置いたものが動くなどの違和感がある場合、家の傾きを疑ってもよいでしょう。まずは、どのくらい傾いているのか調査をしてみましょう。家の傾きを調べる方法で、簡易的なものから本格的なものまでご紹介していきます。

傾いているか調べる方法

傾いた家であるかどうかを判断するひとつとして、目に見える建物の劣化があります。建物に見られる劣化には、建てつけの悪さやひび割れなどがあります。これらの劣化が見られる場合は、家が傾いていることが原因となっている可能性があるのです。そのため、劣化だけを気にするのではなく、劣化の起きている原因まで探るようにしましょう。

また、家の傾きを正確に数値として確認したい場合は、水平器を使います。水平器は名前の通り、計測したい場所が水平になっているのかを確認するための道具です。この水平器を使用すると明確な傾きの数値を出すことができます。

水平器の種類には、液体の中にある気泡で計測するもの、デジタルタイプ、レーザーを使用したものなどがあるようです。正確性や機能性が優れているものほど、値段が高くなる傾向があります。

ほかの方法としては、糸と重りを使った簡易的な道具で傾きを調べることもできます。建物の柱や上階の外から重りをつけた糸を垂らすことで、傾きがあるかを調べることができるようです。もっと簡易的な方法で、ボールのような球体を転がすだけでも、家が傾いているかどうかを調べることができます。

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傾いているといえる基準

家や建物は元々、平らではない地面を水平に近い状態にまでならした上に作られています。そのため、完全に水平に建てられたものは少なく、ほとんどの方が気づかない程度は傾いているのです。

では、どの程度の傾きまでなら大丈夫なのでしょうか。それは、水平器で計測される傾きの数値により確認ができます。家が傾いていると判断される基準は、国土交通省によると6/1,000(0.34度)までが許容範囲だそうです。

この6/1,000という数値は、1,000mmの中で片側に6mm浮いているという意味になります。この6以上の数値になると、住宅や地盤に欠陥がある可能性が高く、人によっては健康被害も出てくるそうです。

また、数値が10/1,000(0.6度弱)以上になると明確に傾きがわかり、健康被害だけでなく地震により倒壊の危険性も出てきます。生活をしている中で影響がない場合でも、家が傾くことは大変な危険性があるということを知っておきましょう。

傾いた家を放置した場合に起きる3つの問題

傾いた家を放置した場合、おもに3つの問題が起こります。家が傾いたときに起きる問題を知っておくことで、気づきやすくなり早い対処をするのに役立つでしょう。

地震に弱くなる

異常のない家よりも不安定な状態なので、傾いた家は小さな地震などでも揺れやすいです。家が揺れやすくなることで、外壁や屋根、基礎など、さまざまな場所にひび割れなどの劣化が起きやすくなってしまいます。

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建物に不具合が起こる

基本的に窓やドアは、水平の状態で設置されることを前提としているため、傾いた環境では建てつけが悪くなり正常な動作をすることができません。さらには、建てつけが悪くなることで隙間ができ、隙間風などの原因にもなってくるのです。このような状態になってしまっては、住みにくいだけでなく、資産価値が大きく下がることにもなるでしょう。

体調が悪くなる

6/1,000以上傾いているような場所で生活をしてると、人間の平衡感覚が正常な状態を保つことができなくなっていくようです。結果、傾いた家のままで生活をしていると、めまいや頭痛といった体調不良が起こるようになります。

また、違和感を感じるほど傾いた家での生活では、落ち着くことができず、大きなストレスとなっていくことでしょう。そのような状態を続けていては、傾きだけでなくストレスによっても体調不良を訴えるようになってしまいます。

原因別に見る傾いた家の対処法

そもそも傾いた家になってしまう理由は何でしょう。家が傾く代表的な理由として、地盤沈下、シロアリ、床のはがれなどがあります。それぞれ原因別に、傾いた家の対処法を見ていきましょう。

地盤沈下が原因の場合

家を支えるためには、丈夫な地盤が欠かせません。しかし、地震や雨などの自然災害を原因として、地盤が弱くなってしまうことがあります。こういったときに起きるのが、地盤沈下です。家が傾いている場合、この地盤沈下が原因の可能性があります。

もし地盤沈下が原因で家が傾いているようなら、自力で対処することはできません。すぐにでも業者に確認してもらい、対処してもらうようにしてください。状態によっては、施工費用は数百万円単位で必要になってしまいますが、そのままにしていると倒壊のおそれもあります。ある程度の費用は覚悟して、補修することをおすすめします。

シロアリが原因の場合

シロアリも家が傾く原因になることがあります。シロアリが原因の場合は、まずはシロアリを駆除し、劣化した材木などの修復が必要です。これらにかかる費用は、シロアリの被害や修復の程度により変わります。シロアリの駆除にかかる費用は、約3,000円/㎡、劣化した材木の修復には10万円以上かかるそうです。

床のはがれなどが原因の場合

床は時間の経過とともに劣化していき、はがれたり、浮いてきたりしてしまうものです。この劣化があまりにも悪化すると、床全体が傾いてしまうこともあります。床の劣化が原因で傾いている場合は、床材や基礎部分などを補修することで、改善することができるでしょう。

補修にかかる費用は、1平米あたり10,000円程度は必要になるようです。ただ、こちらの費用も床材の種類や広さなどによって変わるため、一概にはいえません。詳しい費用を知りたい場合は、業者で見積もりを出してもらうとよいでしょう。

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地震が不安なら耐震診断も受けてみよう

傾いた家がもたらす問題には、耐久性の低下もあります。家の耐久性が低下するということは、耐震性にまで深刻な問題が出てくる可能性があるということです。地震の多い日本だからこそ、家の耐震性に問題がないかを確認しておくのがよいでしょう。

耐震診断とは

耐震診断とは、建物の耐震性を調べることです。家の耐震性を把握できることで、どの程度の地震に耐えることができるのか、補強工事にはどのような補強が必要になるのかなどの確認ができます。

耐震診断は1次~3次まであり、数字が上がるほど診断内容の精度が高くなります。補強工事を考えている場合は、2次以降の耐震診断を受けておくのがおすすめです。

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耐震診断の基本的な流れ

耐震診断は基本的に、予備調査、現地調査、耐震診断の順におこないます。予備調査では、設計図や建物が建っている場所、築年数などの、基礎的な資料や情報を集める作業になるようです。

現地調査では、実際に診断をする家に訪問し、建物が設計図とおりに建てられているのか、建物の材質はどの程度の強度なのかなどを確認するようです。そして最後に、耐震診断をおこないます。これら予備調査と現地調査で得た情報をもとに、家全体の耐久性を数値化し耐震性を判断していくのです。

耐震診断にかかる費用の相場をチェック

傾いた家の耐震診断を利用するためには費用がかかります。しかし、あまりなじみのないものなので、どのくらいの費用がかかるのかをご存知の方は少ないのではないでしょうか。ここでは耐震診断にかかる費用についてご紹介していきます。費用の相場や補助金についてもお教えしますので、ぜひ参考にしてください。

耐震診断の費用相場

耐震診断の費用は対象となる家の種類により値段が異なり、おもな建物の種類として木造、鉄筋コンクリート、鉄骨の3種類があります。木造の家にかかる費用は、約120㎡の大きさで約20~50万円です。鉄筋コンクリートの場合、1㎡あたり1,000~2,500円、鉄骨で1㎡あたり1,000~3,000円といわれています。

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診断費用を抑える方法

耐震診断はきちんとおこないたいものの、費用が抑えられるのであれば、なるべく安く済ませたいと考えるものです。実は耐震診断には、補助金が出ることもあります。

この補助金は自治体により条件が異なりますが、すべての都道府県で適用されています。住まいの自治体や公共団体のホームページなどから確認してみてください。耐震補強にも補助金が出る場合もあるので、あわせて確認しておくとよいでしょう。

まとめ

傾いた家は、窓やドアが閉まらなくなり、壁にひびが入るなど、暮らしづらい環境にしてしまいます。そして、傾きの原因を解明せずに放置しておくと、悪化してしまい倒壊するおそれもありとても危険です。このような傾いた家にしないためには、しっかり適切な対処をすることが大切です。

まずは、ご自宅がどのような状態なのかを、把握する必要があります。そのためにおこなうのが耐震診断です。耐震診断をすることで建物の強度、どのような補強が必要になるのかなどを知ることができます。快適に長く暮らすためにも、一度業者や自治体へ相談してみてはいかがでしょうか。


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