
雨水をスムーズに排水口へと運ぶ役割をしている雨樋ですが、途中で水漏れしたり部品が外れたりはしていないでしょうか。少しの破損なら自分で直せるかもしれない、自分で直せるならやってみようと思う方もいるでしょう。しかし、どの程度の破損なら自分で直せるものなのか分からないという方が多いのではないでしょうか。
そこで、本コラムでは雨樋の修理に関して、自分でできるときと業者に頼んだほうがよいとき、および修理方法とその費用についてご紹介いたします。
目次
自分で直せるのはこんなとき
雨樋の修理は、自分でできるものとできないものがあります。まずは以下を参考に、ご自宅の雨樋の状態を確認してみましょう。
穴やひび割れ
小さな穴やひび割れ程度なら、壊れている一部分を雨樋専用の補修テープでふさいで補修できます。接着面が汚れていないか確認して、汚れがあればキレイに落としてテープを巻きます。
継ぎ目の外れ
部品の継ぎ目が外れるというのは、継ぎ目に使用されている接着剤の接着力が弱まっているということです。再度雨樋専用の接着剤をつけ直して接着します。
継ぎ目の破損・欠落
継ぎ目の部品が壊れたりなくなってしまったときは、同じ型の部品を購入して、雨樋用接着剤でしっかりとつけ直します。
自分で直せるのは、上記のような部分的な破損か、小さな穴やひびがある場合です。破損している部分が小さいかどうか迷うような状態や、一ヶ所が小さくともそれが何ヶ所にもあるような状態は業者に依頼したほうがいいでしょう。破損している一部ではなく、雨樋全体の状態を見て判断しましょう。
補修に使える雨樋用の接着剤
雨樋の補修に使用する接着剤は、雨樋用の接着剤でなくてはなりません。水が流れる場所なので防水性があるのはもちろん、部品が外れないよう接着力の強いものである必要があるからです。
ただし、破損状態によって使用するべきものが異なるので、状態別で2つご紹介いたします。
隙間をふさぐ
1センチメートル以上の隙間ができてしまったときは、コーキングで充填するのがおすすめです。コーキングは接着剤としてではなく、ひび割れや隙間を埋める補修材として使用されていることが多いものです。変性シリコン系という柔軟性の高い素材のコーキングはさまざまな場所で使用できます。
防水性にも優れているため、雨樋の補修には適したものだといえます。ただし、効果が長く続くものではないので、隙間が広がるようなら業者による修理が必要でしょう。
部品をくっつける
継ぎ目に限らず、壊れたり外れたりしている部品をくっつけるのは雨樋用接着剤が最適です。部品は同じメーカーでも少しサイズが異なっていたりするので、新しい部品に付け替える場合は、部品購入時に型番とサイズを細かく確認してください。また、接着するときは隙間なく密着させるよう注意しましょう。
上記の方法は、あくまでも簡単な補修の方法です。素人でもおこなえますが、一時的な応急処置のため長期的な効果は期待できません。
自分では直せないのはこんなとき
以下のような状態の雨樋は作業が難しくなるうえ、雨樋用接着剤では修理しきれません。場合によっては全交換が必要になります。業者に依頼し、適切な処置を受けることをおすすめします。
破損・劣化が激しい
破損している箇所が多かったり、長年使用してきたことによる激しい劣化がみられる場合は、雨樋を全交換する必要があるかもしれません。その場合は個人での作業は難しくなるので、業者に任せたほうがいいでしょう。
部品がない
使用している雨樋の型が古かった場合、部品が入手不可能になることがあります。しかし、部品が不足したまま使用することは、のちに部品のない部分から大きな破損につながるおそれがあります。そうなる前に全交換したほうがいいでしょう。
危険な場所
2階以上の屋根など、高さが5メートル以上になる場所は足場が必要です。また、はしごを安定させて置けないような場所での作業も作業中の事故につながるおそれがあるので危険です。
上記のような状態は、ちょっとしたことがきっかけで雨樋が大きく破損してしまうことが考えられます。しかし、素人では雨樋が危険な状態かどうかの判断ができません。ケガをしたり事故が起きたりしなうよう、不安がある場合は業者に依頼しましょう。
気になる業者の費用
ご自宅の雨樋の状態が雨樋用接着剤で修理できるようなものではなかった場合、修理業者に依頼するにあたり気になる点のひとつは費用でしょう。
では、実際に雨樋の修理を依頼した場合の費用の相場はいくらくらいになるのかご紹介いたします。
費用の相場
雨樋のトラブル解消を業者に依頼した際の費用は、部分的な修理や交換なら1ヵ所約1万円~3万円程度から、全体の修理や交換なら10万~60万円かかります。
部分的な修理や交換は時間もかからず、人手も多くはかかりませんが、全体となると人も時間も多く必要です。また、部品などの交換は古いものの処分費などもかかります。そのため、金額に大きな幅があるのです。
火災保険が使える
雨樋の修理には、火災保険が適用される場合があります。それは、自然災害による破損の場合です。たとえば台風で部品が外れたり、大雪で雨樋が歪んだりというのは火災保険の適用対象になりますが、経年劣化は対象外です。
そして、火災保険を使用する場合、損害を受けてから3年以内に保険会社に申請する必要があります。その際、保険会社による調査で自然災害による破損だと認められなければならないので、事前に雨樋の修理業者に破損の原因が自然災害かどうか調査してもらうといいでしょう。
業者の選び方
雨樋の修理を業者に依頼する場合、どのように業者を選べばいいかわからない方もいるのではないでしょうか。そんなときは、複数の業者から見積もりを取ることをおすすめします。そうすることで、修理にかかる費用やもちろんのこと修理する内容も比べることができるでしょう。
まとめ
雨樋の破損状態によってできる対応は異なります。小さな穴や部品が外れた程度なら雨樋用接着剤を使用して自分で補修することも可能ですが、雨樋全体に渡る破損や、高所での作業が必要な場合などは自分では修復不可能です。
また、小さな穴を補修していくうちに気づけば傷だらけになっていたということも十分に考えられます。経年劣化による破損は火災保険が使えなくなるため、修理しようと思うと費用が高くなります。
そうなる前に、業者への依頼を考えてみてはいかがでしょうか。費用を抑えて賢く雨樋を修理しましょう。
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