耐震対策で大地震に備えよう！耐震対策の方法や助成金について

私たちが住んでいる日本では、年間でおよそ2,000回以上も地震が起こっていることはご存知でしょうか。「天災は忘れられたる頃来る」という言葉通り、大きな地震は今日やってきてもおかしくない状態です。そのため、地震対策は先延ばしにせず、できるだけ早急にやることが大切になります。

地震の対策には、大きく分けて耐震・免震・制震の3つがあります。住宅の形や土地によって、どの方法が一番効果的かは変わってくるのです。免震や制震は、後付けで補強することは難しいですが、耐震であればほとんどの家で補強することができます。

そこで今回は、耐震対策についての概要や実際にどんなことをするのが耐震につながるのかお伝えします。耐震のための簡単に使えるおすすめグッズもご紹介していますので、ぜひご覧ください。

大地震に備えて耐震対策をしよう

大地震といえば、阪神・淡路大震災や東日本大震災を思い浮かべる方も多いのではないでしょうか。どちらも被害は甚大なものとなり、多数の犠牲者や大きな爪痕を残していきました。

しかし、そんな激しい揺れの中でも倒壊せず耐えた家とそうでない家があります。では、両者の違いはいったいどこにあるのでしょうか。

それは、住宅の「耐震対策がしっかりされていたかどうか」です。住宅における耐震対策とは、揺れに耐えるだけの強度を壁や柱などに持たせるということです。この耐震対策がしっかりされていれば、家にひびが入ったり、亀裂が発生したりしてしまうことを防げます。

亀裂などの破損は、家にとってのダメージとして蓄積していき、大きな地震が来たときは倒壊してしまうおそれもあるでしょう。

現代の科学では、大きな地震がいつ来るか予知することはできません。そのため、早急な地震の対策が求められるのです。

建物の耐震に対して定められている代表的な法律

耐震対策をしっかりとすることが、倒壊を防ぐことにつながり、ひいては瓦礫の落下や火災などの被害もなくすことができます。耐震対策をどれくらいすれば、しっかりしているということになるのかは法律で定められています。

建築基準法の耐震基準

建築基準法で定められている耐震基準では、兵庫県南部地震と同程度の地震が来ても倒れないような作りになっています。この耐震基準は、1978年に発生した宮城県沖地震を受けて1981年に改定されており、基準が引き上げられているのです。そのため、それよりも前に完成している建物に関しては気をつける必要があります。

耐震改修促進法

この法律は1995年から施工されており、その名の通り耐震工事をサポートする内容になっています。不特定多数の者が利用する、体育館や病院などの大規模な建築物で耐震基準以下の建物は、その所有者に改修の義務を与えます。耐震改修をおこなえば、公的な融資で有利になるなどのメリットがあるのです。

2006年にさらに改修され、対象となる建築物は増えています。倒壊を防ぐことで2次的な被害はかなり抑えられるので、積極的に改修をおこなっていくことが大切です。

具体的に耐震対策はどんなことをしたらいいの？

地震から身を守るには、家の耐震性を引き上げる必要があるため、耐震対策が重要です。代表的な住宅の耐震対策は、壁や屋根、基礎の部分を補強することが大切です。ここでは、耐震対策にはどのような方法があるかそれぞれご紹介いたします。

壁の補強

壁を補強するのは、一番効果的といえる方法です。「耐力壁（たいりょくへき）」と呼ばれる壁を、現在ついている壁に増やすことで耐震性能を上げることができます。

補強は、家の外側からする方法と内側からする方法の2種類があります。外観や内観にこだわりがある方は、壁を壊さなくてもできる増設方法もあります。

屋根の交換

古い家屋では、瓦屋根を使っている方は多いのではないでしょうか。実は、瓦屋根だと耐震性は下がってしまうこともあるのです。地震の揺れは、建物の上部の方が大きくなります。そのため、屋根が重いと揺れの影響を家全体が大きく受けてしまいます。

基礎工事

基礎は大きく分けて「布基礎」と「ベタ基礎」のふたつがあります。2つの長所を活かして、土地や住宅の形によって基礎は変えられています。ここでは二つの特徴をご紹介します。

布基礎……昔から使われている工法で、建物の要所となる部分のみにコンクリートを敷く方法です。この方法のメリットは、初期費用が安価で済む点ですが、湿気などを地面から通しやすく、シロアリの被害も防ぎにくい特徴があります。

ベタ基礎……面と家の間にまんべんなくコンクリートを敷きます。そのため、費用はかかりますが耐震性は高くなる特徴があるのです。また、湿気を通しにくいため、家の腐食も防ぐことができます。

耐震対策をする際は自治体から助成を受けられることも

「地震対策は今すぐにでもしたいけれど、費用がかかるから先延ばしにしている」という方も多いのではないでしょうか。しかし、地域によっては、助成金を受けられる可能性があります。

そのため一度、お住まいの自治体や役所に問い合わせをしてみましょう。助成金を受けるためには一定の条件をクリアする必要がありますが、場所によってその基準はさまざまです。では、一般的な助成金の条件をご紹介いたします。

築年数

まず、1981年よりも前に建てられた建物かどうかを確認してください。1981年は、耐震基準が新しいものに切り替わった年でもあります。そのため、古い耐震基準のものは助成金の対象となることが多いです。

建物の造り

木造の建物かどうかも重要なポイントです。鉄筋コンクリートでできている建物は、一般的に木造の建物よりも耐震性が高い特徴があります。そのため、木造の建物であれば多くの自治体が積極的に改修をサポートしてくれるでしょう。

自治体指定の耐震診断を受ける

また、耐震診断というものを受けると、０～1.5点の間で耐震性が表されます。改修する際は、倒壊しにくいと判断される1点以上になるように改修しなければいけない決まりがあるので、費用面にも注意しましょう。

自分でできる耐震対策！耐震対策グッズ3選

阪神・淡路大震災で犠牲になったかたの原因のほとんどが、家具の転倒などによる窒息となっています。そのため、家の倒壊を防ぐのみではなく、家具などの動きを抑えておくことも耐震対策につながるといえます。ここでは、すぐに使えるおすすめの耐震対策グッズをご紹介いたします。

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ニトムズ 家具転倒防止安定板 ふんばる君60 M6110

 

家具を少し傾け、この製品を挟み込むことで転倒を防止できる、シンプルな耐震グッズです。この製品を使うことで、震度6弱相当の揺れまでは、食器棚の転倒を防ぐことができるようになっています。設置の簡単さと値段を考えれば、非常に高いコストパフォーマンスといえるのではないでしょうか。

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サンワサプライ 耐震ストッパー 地震 転倒防止 QL-78

 

固定したい家具と、壁に吸着して、動かなくする製品です。貼りつく部分は特殊な粘着素材で出来ているので、何回も繰り返し使えて、壁紙等を傷つけることもありません。震度7以上の地震にも対応しているので、動くと危ない重ための家具や、角ばっているものに使用するのがおすすめです。

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平安伸銅工業 液晶テレビ用耐震固定ポール シルバー 対応テレビサイズ32~60型 LEQ-45

 

テレビを固定するためのポールです。液晶テレビであれば32型～60型まで対応できるので、ほとんどの家庭では問題なく使用できるでしょう。テレビの裏側に設置するので、壁掛け用のねじ穴を使えば傷つくこともありません。正面からはほぼ見えないのでインテリアを邪魔することもない点は、大きなメリットです。

まとめ

阪神淡路大震災のような大きな地震は頻繁に起こるわけではありません。しかし、そのような大地震が明日起こっても、なんらおかしくないことは決して忘れてはなりません。また、早めの耐震対策をすることで、住宅の倒壊を防ぎ、倒壊によって被害を受ける人をなくすことができます。

耐震改修促進法の対象は、どんどんと広がっています。助成金で、費用を安く抑えられるかもしれないので、今お住まいの家が対象かどうかを一度確認してみましょう。1981年以前に建てられた家に住まわれている場合は、業者へ耐震診断を依頼することをおすすめします。

耐震工事を依頼できる業者や料金

依頼できる業者や料金について、詳しくは「生活110番」の「耐震工事」をご覧ください。