監視カメラの問題点って？こんな設置は大問題！転ばぬ先の杖

これから監視カメラを設置する方も、既に設置済みだという方も、監視カメラの問題点について知っておくことをおすすめします。せっかく導入したのに、それが問題を引き起こす存在になっては元も子もありません。

当コラムでは、知っておくべき問題点についてご紹介していきます。自分のためにも、周囲の方々のためにも、ぜひご覧ください。

多角化する監視カメラの機能とコストの問題点

日本人の防犯意識が高まっていると言われますが、それに呼応するように、監視カメラの機能も充実しています。現在市販されている監視カメラにはどのような機能があるのでしょうか。

暗視機能

暗視機能があれば、暗闇でも問題なく映像を映し出すことができます。そんな暗視機能は、『赤外線撮影』と『高感度撮影』の2つが代表的です。

赤外線撮影では、人の目には見えない赤外線を照射し、その反射をキャッチして映像を映し出します。完全な暗闇でも撮影が可能ですが、赤外線LEDの寿命はカメラ本体よりも短いことが多く、映像は白黒になるという欠点があります。
高感度撮影では、ごくわずかな光を増幅することで被写体を映し出します。昼夜問わず撮影できるのが強みですが、完全な暗闇では増幅する光がないので、撮影は難しいでしょう。

逆光補正（WDR）機能

監視カメラの設置場所によっては、どうしても被写体が逆光になる場合があります。特にマンションやビルのエントランスなど、屋外が背景になる場合は重要な機能です。

防水機能

屋外に設置する場合には欠かせない機能です。水の浸入に対する強さは『保護等級』で表され、数字が大きいほど高性能です。つまり等級が「0」では防水機能はありませんが、「5」なら噴流水にも耐えられる性能を意味します。

フリッカレス機能

撮影した蛍光灯のちらつきを抑える機能です。ちらつきの発生は東日本（電源の周波数が50Hzの地域）のみで発生するので、西日本では不要な機能です。もちろん、現場に蛍光灯がない場合も不要です。

これら以外にも、監視カメラにはいくつもの機能があります。
ただし、注意していただきたいのがコストです。基本的に、高性能なカメラほどコストは高額になります。防犯のためだからと、予算をオーバーするほど設置しては本末転倒です。コストについては監視カメラの問題点として必ず覚えておくとよいでしょう。
　　　　　　

個人が設置する監視カメラの問題点とは

監視カメラは誰でも購入・設置することができます。すでに設置しているご家庭もあると思いますが、個人で設置する監視カメラには問題点があるかもしれません。きちんとルールを守って設置しなければならないのです。

施工品質の問題

機種にもよりますが、設置するには配線や金具による固定が必要になります。
配線が乱雑だと、壁の隙間から虫や風が入るかもしれません。すぐにケーブルが劣化したり、不審者に配線を切られることもあるでしょう。下地の強度が足りず、落下するケースもあります。

説明書に従い、自分で情報を集めて施工することは不可能ではありません。それが難しいようであれば、監視カメラ設置のプロに依頼することをおすすめします。

プライバシーの問題

監視カメラは、基本的には犯罪を防ぐ目的で設置されます。その目的のために使用されるのならば、撮影される本人に対して通知または公表をする必要はありません。

逆に言えば、防犯目的以外で乱用することは厳禁です。そうでなくても、自分の姿を撮影されるのは気分のよいことではありません。「監視カメラ設置中」などアピールすることでトラブルを防ぎましょう。
もちろん、保存した映像データの取り扱いにも気を付けなければいけません。
　　　　　　

ベランダに設置した監視カメラが問題になるケースも

監視カメラの問題点として、代表的なのが近隣住民とのトラブルです。中でも、ベランダに設置した監視カメラが槍玉に挙げられることが多いようです。たとえば、以下のようなトラブルが挙げられます。

・敷地内を覗いているという誤解を受けた。
・賃貸マンションの大家に確認を取らずに設置したら叱られた。
・確認は取れたが、壁に穴を開ける施工ができなかった。
・設置した監視カメラに防水機能がなかったため、すぐに壊れてしまった。

ベランダは空き巣の進入口として悪用されるケースが大変多いので、特に防犯に気を付けたい場所です。しかし、上記のようにベランダの監視カメラがトラブルの原因になることもあります。人と人とのトラブルになれば、最悪の場合訴えられるケースもあります。正しく、誤解のないように使用しましょう。
　　　　　　

自治体による防犯カメラに反対意見は少ないけれど

防犯カメラを設置するのは、一般家庭や企業だけではありません。市町村や自治体単位で設置することもあります。これには2014年に改定された「安全・安心まちづくり推進要綱」も大きく関わっているとされています。

このような時流から、一部の地域では防犯カメラの設置に補助金の申請が利用できるようになりました。たとえば東京都中央区では、中央区防犯アドバイザー派遣を受けた商店会や自治会などが防犯カメラを設置する場合、その負担は3分の1に減らすことができます。

ただし、注意点が2つあります。
ひとつは、申請の方法が地域によって異なるという点です。詳細については、お住まいの地域のホームページなどを確認するとよいでしょう。
もうひとつは、個人による監視カメラ設置の問題点と同様です。つまり、近隣の理解やプライバシーへの配慮が必要ということです。

監視カメラの情報は悪用される可能性がある

広く普及した監視カメラは不快に感じることもありますが、大多数の方はあまり気にされないと思います。私たちは見慣れてしまった監視カメラを、無意識のうちに信頼しているのです。
信頼の上に成り立っている監視システムですが、それが悪用されることがあります。監視カメラ最大の問題点と言えるでしょう。

意図的な悪用

考えたくありませんが、監視カメラを使って個人情報を盗まれたり、プライバシーが侵害されたりすることがあります。たとえば、クレジットカードの暗証番号をカメラで盗み見たり、気になる異性を盗撮する形で悪用されることもあるようです。

意図しない悪用

自分ではその気がなくても悪用しているケースがあります。特に悪質なのはハッキングで、知らず知らずのうちに監視カメラを乗っ取られていることがあります。監視カメラの中でもネットワークカメラは配線や機能面で優れていますが、セキュリティを考えなければいけません。
　　　　　　

まとめ

監視カメラは便利な道具ですが、便利な道具は裏を返せばトラブルの原因になりやすいです。監視カメラの問題点も数多く、安易な設置はデメリットのほうが大きくなるでしょう。

監視システムの導入は決して安くはありません。失敗して後悔しないように、どのような問題点があるのかを知り、その対策に努めましょう。自分では限界を感じたら、業者に相談するのも賢い方法です。

防犯カメラ設置を依頼できる業者や料金

依頼できる業者や料金について、詳しくは「生活110番」の「防犯カメラ設置」をご覧ください。